粒子線施設@大阪

大阪重粒子センター   大阪市中央区大手前3-3-8
    2017(平成29年)/8/11建物竣工予定>2018/3開院予定
    >>2018年(平成30年)3月に開業、2018/10治療開始予定
    東芝から日立製作所に変更 炭素線

    運用:シップヘルスケアグリーンホスピタルサプライ、協和会川西協立病院
       大阪府立病院機構 導入経緯 重粒子、大阪国際がん治療財団、、 


大阪陽子線クリニック、 大阪市此花区春日出中1-27(旧 大阪暁明会病院跡)
    2017/7竣工予定>平成29年(2017)夏開院予定

    陽子線 三菱

    運用:伯鳳会赤穂市、大阪暁明会、粒子線治療外来、、、

日本国内の重粒子線治療施設

(炭素線の施設。陽子線施設は除きます)

独立行政法人放射線医学総合研究所病院(千葉県千葉市稲毛区穴川4-9-1)
(ハイマック:HIMAC:Heavy Ion Medical Accelerator in Chiba)

兵庫県立粒子線医療センター(兵庫県たつの市新宮町光都1丁目2−1)
(hibmc:Hyogo Ion Beam Medical Center)

群馬大学重粒子線医学研究センター(群馬県前橋市昭和町三丁目39-22)

(GHMC:Gunma University Heavy Ion Medical Center)

九州国際重粒子線がん治療センター(佐賀県鳥栖市原古賀町3049番地)
(サガハイマット:SAGAHIMAT:SAGA Heavy Ion Medical Accelerator in TOSU)

神奈川県立がんセンター重粒子線治療施設、(神奈川県横浜市旭区中尾2-3-2)
(アイロック:i-ROCK:Ion-beam Radiation Oncology Center in Kanagawa)
【開業予定】
◇大阪重粒子線センター(大阪府大阪市中央区大手前3丁目3-8)
2018年3月開業、10月治療開始予定 

山形大学医学部附属病院 (2019年10月から稼動予定 山形県)
一般財団法人沖縄メディカルアイランド研究機構

(沖縄県宜野湾市普天間)平成37年(2025年)以降計画

平成28年4月からの 手術による根治的な治療法が困難である限局性の骨軟部腫瘍に対して根治的な治療法として行った場合の「重粒子線治療」が保険で認められていますが、これが150000点

つまりは、1点10円とすると150万円になります。

 

さらには、

 

「当該治療の実施に当たって、治療適応判定に関する体制が整備された保険医療機関において、適応判定が実施された場合に算定できるものであり、当該治療を受ける全ての患者に対して、当該治療の内容、合併症及び予後等を文書を用いて詳しく説明を行い、併せて、患者から要望のあった場合、その都度治療に関して十分な情報を提供すること。なお、患者への説明内容については文書(書式様式は自由)で交付し診療録に添付するものであること。」

の条件を満たせば粒子線治療適応判定加算が40000点 つまりは40万円

 

「粒子線治療に係る照射に際して、画像診断に基づきあらかじめ作成した線量分布図に基づいた照射計画と照射時の照射中心位置を、三次元的な空間的再現性により照射室内で画像的に確認・記録するなどの医学的管理を行った場合」の条件で粒子線治療医学管理加算10000点

 

「希少な限局性の固形悪性腫瘍(小児腫瘍を含む。)に対して粒子線治療を行った場合」

に「所定点数の100分の25に相当する点数を加算する。」とされているので、これを最後に掛けることができるかどうかになりますが、15万点の25%として37500点 20万点の25%として50000点が加算されます。

 

ということは、おそらく237500点から250000点のフルセットで請求されることになることが考えられ、250万円という事になれば、先進医療の時代と比べてそう逓減されることはないものであろうと考えられます。

もちろん、保険診療に250万請求されても、患者本人負担は高額療養制度の恩恵を受けますので、何ら変わることなく月額8万円程度を基準にして計算されることになります。

 

平成28年4月の保険収載に関する厚生労働省のページは こちらです「PDF」

厚生労働省の概要のページはこちら、このうち、1個別改定項目というのが、上のPDFです

平成28年厚生労働省告示 52号 (平成二十八年三月四日)の第12部 放射線治療、にある

M001-4 粒子線治療(一連につき)
1 重粒子線治療の場合 150,000点
2 陽子線治療の場合 150,000点
注1 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等
に届け出た保険医療機関において行われる場合に限り算定する。
2 別に厚生労働大臣が定める患者に対して粒子線治療を行った場合は、所定点数
の100分の25に相当する点数を加算する。
3 粒子線治療の適応判定体制に関する別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合
しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、粒子線治
療の適応判定に係る検討が実施された場合には、粒子線治療適応判定加算として
、40,000点を所定点数に加算する。
4 別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等
に届け出た保険医療機関において、放射線治療を担当する専従の医師が策定した
照射計画に基づく医学的管理を行った場合には、粒子線治療医学管理加算として
、10,000点を所定点数に加算する。

が15万点の根拠になります。
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この 注1 に 該当するかどうかについては、別に定めがあります。
同じページの
診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(通知)    平成28年3月4日保医発0304第3号
別添1    PDF    [1751KB]    (医科点数表)の457ページ

M001-4 粒子線治療
(1) 重粒子線治療とは、炭素原子核を加速することにより得られた重粒子線を集中的に照射する治療法であるものをいう。
(2) 陽子線治療とは、水素原子核を加速することにより得られた陽子線を集中的に照射する治療法であるものをいう。
(3) 重粒子線治療は、手術による根治的な治療法が困難である限局性の骨軟部腫瘍に対して根治的な治療法として行った場合にのみ算定し、数か月間の一連の治療過程に複数回の治療を行った場合であっても、所定点数は1回のみ算定する。
(4) 陽子線治療は、小児腫瘍(限局性の固形悪性腫瘍に限る。)に対して根治的な治療法として行った場合にのみ算定し、数か月間の一連の治療過程に複数回の治療を行った場合であっても、所定点数は1回のみ算定する。
(5) 粒子線治療について、位置決めなどに係る画像診断、検査等の当該治療に伴う一連の費用は所定点数に含まれ、別に算定できない。
(6) 「注2」に規定する加算は、希少な限局性の固形悪性腫瘍(小児腫瘍を含む。)に対して粒子線治療を行った場合のみ算定する。
(7) 「注3」の粒子線治療適応判定加算は、当該治療の実施に当たって、治療適応判定に関する体制が整備された保険医療機関において、適応判定が実施された場合に算定できるものであり、当該治療を受ける全ての患者に対して、当該治療の内容、合併症及び予後等を文書を用いて詳しく説明を行い、併せて、患者から要望のあった場合、その都度治療に関して十分な情報を提供すること。なお、患者への説明内容については文書(書式様式は自由)で交付し診療録に添付するものであること。
(8) 「注4」の粒子線治療医学管理加算は、粒子線治療に係る照射に際して、画像診断に基づきあらかじめ作成した線量分布図に基づいた照射計画と照射時の照射中心位置を、三次元的な空間的再現性により照射室内で画像的に確認・記録するなどの医学的管理を行った場合に限り算定する。
(9) 粒子線治療の実施に当たっては、薬事承認された粒子線治療装置を用いた場合に限り算定する。

肉腫 とは

 

悪性腫瘍の内、成人では約2%が、非上皮性の腫瘍で、肉腫と総称されます。英語では「Sarcoma」です

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